【2022年版】ゲノム編集食品の事例一覧をまとめてみた

私たちが生きていくうえで欠かすことのできない、「食品」。近年では、「遺伝子組み換え食品」や「代替肉」など、最新のバイオテクノロジーを駆使したものも増えています。

その中の一つが、遺伝子を切り取る「ゲノム編集」によって生まれた食品たちです。

しかし、これを読んでいる多くの方は「ゲノム編集食品って、本当に安全なの？」と不安に思っているはず。そこで今回は、「ゲノム編集食品」に焦点を当て、本当に安全なのか、そして、現在流通しているゲノム編集食品の一覧などを紹介します。

ゲノム編集食品とは

ここでは、ゲノム編集食品がどのようなものか解説しています。その前に、まず「ゲノム」とは何か、おさらいしておきましょう。

ゲノムとは

そもそも「ゲノム」とは、生物をかたち作る「設計図」のようなもの。この設計図はDNAからできており、その中に遺伝情報が書き込まれています。そして、親から子へ、そのまた子どもへ、といったように同じ種の間に受け継がれていくのです。

ゲノム編集食品とは

次に「ゲノム編集」とは、意図的に遺伝子を変化させること。これを植物・生物に用いたものが「ゲノム編集食品」と呼ばれます。人工酵素が特定の遺伝子を切り取ることで、狙った通りの「突然変異」が引き起こされ、もとある性質がなくなったり、育ちやすさや栄養価がより強化されたりします。

以下では、もっと知りたい方のために、少し詳しく手順を解説します。

① 人工酵素が、DNAを構成する物質・塩基を切り取る

② 修復プログラムによって、切れた部分が修復され始める

③ 修復ミスによって、塩基の並びが変化する

④ 発現する遺伝子が変化し、生物が持つ性質も変化する

つまりゲノム編集は、人工酵素によって自然界で起こる「突然変異」を意図的に生み出す技術だということです。

ゲノム編集とは？－遺伝子組み換えとは違う安全な最新テクノロジー

ゲノム編集とは、安全な品種改良法です。私たちの生活ではさまざまな食品を手に取ることができます。これらの食品の大半は、人間よって品種改良された作物や家畜を使って作られています。交配や人為的に誘発した突然変異を利用した方法や遺[…]

ゲノム編集食品のメリット

ゲノム編集食品のメリットは、①コストの削減　②外来の遺伝子が入らない　③飢餓や貧困の撲滅に役立つ　の3点です。一つずつ見ていきましょう。

コスト削減

ゲノム編集食品により「コストの削減」するメリットがあります。従来の「品種改良」では、生物・植物が「突然変異」するのを待つしかありませんでした。

しかし、その突然変異を人工的におこせるゲノム編集は、時間のコスト、金銭的なコストを大きく削減します。

たとえば、交配ベースの品種改良では数十年かかっていたものが、わずか数年で開発されてしまうとか。その分だけ、私たち消費者が手にする価格も、安くなります。

外来の遺伝子が入らない

ゲノム編集食品のメリットとして「外来の遺伝子が入らない」という点も挙げられます。ゲノム編集と比較されることの多い「遺伝子組み換え」は、別の生物の遺伝子を繋ぎ合わせる技術です。

ヒトの臓器移植を想像すればわかるように、自己に由来しないものが体内に取り込まれた場合、拒否反応など予期せぬ事態が起こり得ます。

しかし、その生物がもともと持っている遺伝子を操作するゲノム編集は、自然界で起こる「突然変異」と区別がつかず、その意味でより「自然な」方法なのです。

貧困や飢餓の対応策となる

さらに、ゲノム編集食品により、貧困や飢餓に対処する手段ともなり得ます。

遺伝子組み換え食品である「ゴールデンライス」のように、今後、特定の栄養素を多く含んだもの、収穫量が多いものなどが開発されていくでしょう。

ゲノム編集食品の危険性・安全性

最新技術によって可能になった、ゲノム編集食品の開発。では、ゲノム編集食品は安全なのでしょうか？

実は、「一定程度メリットはあるが、安全性についてはまだわかっていない部分も多い」というのがその答えです。

ゲノム編集食品は、コスト削減、飢餓の撲滅などに役立つ可能性がある一方、表示義務がないなど、消費者が自らの判断で摂取するかどうかを判断する材料が不足している現状があります。

ここでは、「オフターゲット」と「表示義務」について説明します。

狙った遺伝子以外のものを切り取ってしまう可能性がある

一つ目のリスクとして、特定の遺伝子を切り取る「人工酵素」が、狙った遺伝子以外を切断してしまう「オフターゲット」があります。

ゲノムの構造やそのしくみは、解明されていないことも多く残されています。

そのため、遺伝子を間違って切断した結果、新たにアレルゲンが生まれたり、有害な物質を除去するはたらきが失われたりする可能性があるのです。

表示義務や安全評価をうける義務がない

第2の問題は、遺伝子組み換え食品のような表示義務、安全性審査をうける義務が存在しないことです。国は、「自然界でも起こりうる現象であること」「突然変異を利用した品種改良と、見かけの区別ができないこと」を理由に、ゲノム編集食品に対する厳格なチェック体制を構築していません。アメリカなども、同様の理由でゲノム編集食品に対する検査義務などは設けていないようです。

一方、EUは遺伝子組み換え食品と同じように安全性審査を行うべきだとしており、各国で対応が分かれる事態となっています。

これは、消費者からすれば自らの「選ぶ権利」が侵害されている状況です。遺伝子組み換え食品と同じく、ゲノム編集食品を摂取するかどうかは、個人の判断に委ねられるべきです。その権利を守るため、生産過程まで遡ってゲノム編集食品かどうかを確認する「社会的検証」などが求められています。